■費用収益対応の原則 一覧へ戻る 費用収益対応の原則とは、特定の収益計上と、その収益を稼得するに要した費用とを、同一の会計期間で計上するという簿記上の基本原則。 例えば、昨年度に仕入れた原価50円の鉛筆を100円で販売した場合、売上100円とともに仕入れた鉛筆の代金50円も当年度に計上するというもの。 昨年度中は、この鉛筆は収益を稼得していない（販売されていない）ので、この仕入代金を費用化せずに、棚卸資産（=在庫）として資産計上しておく。 小泉大輔公認会計士事務所   用語集 TOP